イギリスを皮切りに、世界的な肥満の増加対策に、加糖飲料の課税が一部の地域で始まりましたね。
ニュージーランドでは、課税効果で、加糖飲料の購入と摂取、両方が減ってきたようです。
加糖飲料の課税の効果は？
ニュージーランドのオタゴ大学などの共同調査で、加糖飲料の10％課税が導入された地域において、これらの購入と摂取量の両方が、平均10％減少したことがわかってきました。
調査の基準は、地域や政府による加糖飲料の税評価と同様に、税金を加算する前と、課税と非課税の地域の比較、そして販売、購入履歴、摂取量（量、エネルギー、頻度）などでした。
これらの統計データを解析した結果、冒頭のような結果になったそうです。
加糖飲料の代替飲料の購入や摂取量は？
加糖飲料が、課税対象となった地域の一部では、代替飲料の販売も行い、その統計がとられていました。
人口甘味料などの代替飲料の売れ行きは平均1.9％の増加が見られたということです。
そして、ミネラルウォーターに関しては約3％も増加していることがわかりました。
加糖飲料の課税で国民に健康の大切さをアピールできた？
研究者たちは、こうした結果を総合的に見て、
加糖飲料の購入や摂取は、単に課税対象となったから減ったものではなく、ミネラルウォーターの売れ行きが上がっていることなどから、国民に、健康上の問題の深刻さを公衆に知らしめられたのではないか、
と述べています。
※参考：『肥満学レビュー』2019年6月
さいごに
欧米諸国では、多くの研究者たちが、加糖飲料をタバコのように、価格を上げたり、税金を課金しなければ、摂取人口が減らず、メタボ人口が増える一方だと警告していました。
それを実践した国々は、多くの研究者の予言通り、確実に加糖飲料の摂取や購入率が減っているようですね。
日本でこのシステムが導入されることは、まだまだ先かもしれませんが（ないかもしれませんが）、気付いた人から、加糖飲料の摂取は控えるようにしておきましょう。
一見、健康そうなエナジードリンク、スポーツドリンク、子ども用の果汁数％のジュース、乳飲料、糖乳飲料などは意外とお砂糖たっぷりです！
購入者が知恵を絞って、選択するようにしたいものですね。
